2019.3.2SAT 国営昭和記念公園

CONCEPT

企画の背景

オリンピック憲章には、下記のような記載があります。

オリンピズムの基本原則

4.スポーツをすることは人権の1つである。すべての個人はいかなる種類の差別も受けることなく、オリンピック精神に基づき、スポーツする機会を与えられなければならない。オリンピック精神においては友情、連帯、フェアプレーの精神とともに相互理解が求められる。
6.このオリンピック憲章の定める権利及び自由は人種、肌の色、性別、性的指向、言語、宗教、政治的またはその他の意見、国あるいは社会的な出身、財産、出自やその他の身分などの理由による、いかなる種類の差別も受けることなく、確実に享受されなければならない。

公益財団法人 日本オリンピック委員会発行「オリンピック憲章(2017年9月15日から有効)」より抜粋

東京都議会は2018年10月5日、本会議で、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向け、LGBTなどセクシュアル(性的)マイノリティへの差別禁止を盛り込んだ人権尊重条例案(「オリンピック憲章にうたわれる人権尊重の理念の実現を目指す条例案」)を可決、成立させました。

今回の条例は、オリンピック憲章にある「いかなる種類の差別を受けてはならない」という根本原則に則り、性自認、性的指向を理由とした差別を禁じることが柱となっており、都道府県の条例としては初めて。

そのような動きの中、複数の団体や個人から成る「プライドハウス東京」コンソーシアムが立ちあがりました。
2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催されるタイミングを契機と捉え、セクターを超えた団体・個人・企業が連帯しLGBTなどのセクシュアル・マイノリティ(以下、LGBT)に関する情報発信を行う、期間限定のホスピタリティ施設を設置し、多様性に関する様々なイベントやコンテンツの提供を目指すプロジェクト「プライドハウス東京」計画を発表。

「プライドハウス東京」は、LGBTのアスリートや、その家族や友人、そして観戦者や地元の参加者が、自分らしく、多様性をテーマとした大会を楽しめるように活動するとともに、2020年のレガシーとして、次世代のLGBTの若者が安心して集える、常設の居場所づくりに取り組みます。

一般財団法人スポーツ&振興財団も「プライドハウス東京」設立に向けたコンソーシアムに参画。代表理事の武田利也は株式会社スポーツワンの代表取締役も務め、これまで2018年で9回目を迎え、約650社1400チームが参加する企業対抗駅伝をはじめ、フットサルやバスケなど年間約2000大会以上のアマチュアスポーツイベントを手掛けるなど、スポーツ弱者をなくし、差別のないヘルスケアサービスを提供するという理念を掲げ、「プライドハウス東京」コンソーシアム代表のグッド・エイジング・エールズの松中権氏らと共鳴。

これらの動きを受け、
今後の世界のロールモデルとなるような
多様性のある参加型スポーツイベントの実現と、
2019年ラグビーワールドカップ
2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催に合わせ
LGBTのアスリートや、その家族や友人、そして観戦者や地元の参加者が、
自分らしく、多様性をテーマとした大会を楽しめるように取り組む
「プライドハウス東京」計画へのチャリティ活動を目的に、
このたび「東京レインボーマラソン」を開催いたします。

大会宣言

  • ①本スポーツイベントは、年齢、性別、性的指向等に関わらず、どなたでもご参加いただけます。
  • ②更衣室、トイレなどは個室もしく個別ブースをご用意します。
  • ③本イベント収益の一部を「プライドハウス東京」設立資金とたします。


主催団体

レインボーマラソン組織図